ソフトバンクグループ株式会社は12日、2021年3月期の決算を発表。質疑応答コーナーでは、孫 正義会長兼社長が暗号資産（仮想通貨）ビットコイン（BTC）の財務資産としての保有について返答した。テスラ社など、大手企業が財務資産としてのビットコイン保有を進める事例が相次ぐ中、ソフトバンクも「手元資産をビットコインに回すことは検討しているか」と問われた孫会長は、以下のように答えた。

ビットコインについては、良いのか悪いのかという議論は何度も行われてきている。それが価値があるのか、バブルなのか、私もよく分からない。

このように述べつつ、孫会長は「暗号資産に投資している人も増えてきている」点を認め、実際に仮想通貨に投資しているユーザーも多数いるとコメント。「暗号資産そのものを否定する必要もない」との姿勢を示し、「社内でも議論している状況」だと説明した。孫会長がビットコインについて公の場で言及したのは今回が初の事例ではない。

2020年11月、孫会長はNYタイムズ主催のイベントに登壇した際、2018年に個人資産の1％にあたる約200億円分のビットコインを購入したと発言。しかし仮想通貨特有の激しい値動きで本業に集中することが困難になったことから、BTCを全て売却したと説明していた。当時はビットコインを「理解できない」と形容し、BTC投資を終えたあとは「気分が晴れた」と述べていた。
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