コロナ禍で、筆者の海外出張は無くなったが、欧米市場関連の情報量は増えている。ニューヨークも日本も米国も在宅勤務が増えたので、SNSなどでの会話の頻度が高くなったからだ。

ネット環境さえ整備された場所であれば、例えば日本の山岳地帯でも、リアルタイムにニューヨーク市場の情報が入ってくる。40年以上にわたるマーケット関連のキャリアで構築された人的ネットワークがあるからだ。逆に、ウォール街に出張したときのことだが、たまたま古いビルの中のレストランで、ネット環境が不安定なために、食事時間中、情報の離れ小島のごとき状況になったこともあった。

昨晩は、恒例の週末Zoom会議に参加した。40人ほどのグループで、ヘッジファンド、年金基金、政府系ファンドなど各分野の専門家たちだ。共通項はスイス銀行出身、あるいは、その後輩や家族など関係者たち。「同じ釜の飯を食べた」仲間という横のつながりゆえ、本音で語り合える。

最近の話題としては、日本株と、日本の機関投資家の米国債購入が注目され始めた。

日本株に関しては、これまで米国株、欧州株、新興国株（含む中国株）の3つのカテゴリーで株が論じられてきたなかで、「日本株」がかれらのレーダースクリーン上になかった。しかし、最近の日本の株価上昇、さらにボラティリティーの高さゆえ、その理由を聞かれる機会が増えた。

昨晩も話題になり様々な意見が交わされたが、結論は「東京五輪中止なら買い」となった。

大阪・東京などの緊急事態宣言が米国の経済テレビでもブレーキング・ニュースとして報道された。Emergencyという単語が使われると、緊迫感が強いニュアンスになる。これまでコロナ感染者・死者が少ない国と思われていたのだが、ワクチン接種の遅れには驚きの声もあがる。

そこで、彼らの素朴な疑問として「オリンピックはどうなる？」との問いが今回も出てきた。

「行動制限でマイナス経済成長、さらに、変異ウイルス侵入リスクを考えれば、東京五輪は開催強行シナリオのほうがリスクであろう」

「世論調査では多くの国民が反対とのことだが、それでは、国民的高揚感も期待できない」

結局、やはりオリンピックが中止なら日本株は買いも、と言う結論になった。

ただし、ヘッジファンド組は、先物で売りから入るもくろみが透ける。

対照的に、年金基金組は、じっくりタイミングを模索して買いを入れるスタンスだ。長期保有が前提ゆえ、膨張した日銀のETF（上場投資信託）買いの出口も意識せざるを得ない。ポスト・クロダも話題になる。その議論の過程で、日銀買いにより日経平均株価は4000円かさ上げされている、との見解も指摘されるのだ。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB261D60W1A420C2000000/